東京パラリンピックを前にパラスポーツの普及について考えるシンポジウムが開かれ、競技団体からはパラリンピックが終わった後、
スポンサーの減少などで資金が不足する不安を訴える意見が相次ぎました。
2日、都内で開かれたシンポジウムにはパラスポーツの普及に取り組む競技団体の関係者などが参加しました。
この中で研究者からは東京パラリンピックを前にパラスポーツへの注目度が高まっている一方で、
競技団体のおよそ６割がパラリンピックの終了後、運営規模の縮小を予定しているというデータが紹介されました。
このあとのパネルディスカッションでは、競技団体からパラスポーツの位置づけがリハビリなどの福祉から純粋なスポーツに移り、
選手強化のために多額の資金がかかるようになったとか東京大会でメダルを獲得できなければ
企業のスポンサーが離れる恐れがあるといった資金面の不安を訴える意見が相次ぎました。
パラスポーツをめぐっては、多くの競技団体が利用しているパラ専用の練習施設や共同オフィスが
東京パラリンピックの終了後に順次、閉鎖されることが決まっています。
https://www.google.com/amp/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20200202/amp/k10012269891000.html
